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「減電」で日本が再生する

(講談社の『本』に掲載したものです。一部加筆修正してあります。)

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 ライン川の支流に削られた谷は思いのほか深く険しい。暗い葉色をしたトウヒやモミの森を縫うつづら折りをレンタカーで上りきると、丘の上には思いがけず雄大な牧草地が広がっていた。そこには森を見下ろす巨人のような風車が五基、間を置いてゆったりと羽根(ブレード)を回転させていた。南斜面に建つ家々や畜舎の屋根には太陽光発電パネルが輝き、軒先にはたくさんの薪が積み上げられていた。

 ドイツ南西部のバーデン-ヴュルテンベルク州フライアムトは、黒い森(シュヴァルツヴァルト)の中にある村だ。二〇一二年五月に、私がこの村を訪れたのは、自然エネルギー導入の進むドイツの中でもとりわけ先進的な地域だと知ったからである。この村では風力発電、太陽光発電、そしてバイオガス(家畜糞尿や食品廃棄物などを原料に発生させた、メタンを中心とする可燃性ガス)発電で、村で使う以上の電気を生み出しているほか、暖房や給湯の燃料は地域で取れる薪や、木々を粉砕したチップでまかなう。その薪やチップは村外にも運ばれている。

 二〇〇〇年にドイツで導入された再生可能エネルギー法(EEG)は、自然エネルギーからの電気を、コストに見合いなおかつ利益の出る価格で買い取ることを電力会社に義務づけた。フライアムト村ではこの制度を活用し、地域住民が組合をつくって、風力発電ビジネスに乗り出した。太陽光発電の方は主に個人が銀行などから融資を受けて設置している。こうして自給自足どころかエネルギーの〝輸出〟を達成、風や太陽、森の恵みが、地域に富をもたらしているのだ。

 黒い森周辺は、春の味覚、軟白アスパラガス(シュパーゲル)の産地である。シュパーゲルの季節になるとレストランには、専用のメニュー「シュパーゲル・カルテ」が置かれる。ゆでたシュパーゲルにオランデーズソースをかけ、ゆでじゃがいもやシュヴァルツヴァルター・シンケン(塩漬け生ハム)を付け合わせるのが当地風だ。肉や湖でとれるマスもカルテにはあるが、こちらも付け合わせの扱い。メインはあくまでシュパーゲルなのである。

 当地はワインが名産でもあり、農業や観光が主要な産業。住民は、秋になると森に入ってキノコ採りやベリー摘みを楽しむ。そのキノコやベリー、マスが食べられなくなってしまったことがある。一九八六年春、旧ソ連チェルノブイリ原発で起きた事故によって放出された放射性物質が、はるか一五〇〇キロメートル離れたこの森に降り注いだのである。

 フライアムトの四〇キロメートルほど南に、シェーナウという小さな町がある。この町に住む母親たちは、チェルノブイリ原発事故に衝撃を受け、汚染地の子どもたちの疎開を受け入れるとともに、原子力のない未来を目指して活動を始めた。

 当時シェーナウの電力供給は一社に独占されていた。彼女たちは、電力会社に節電とともに原子力からの電気供給を行わないよう申し入れる。その申し入れが却下されると、彼女たちは今度は自前の電力会社をつくり、送配電網(グリッド)を買い取って、自ら〝原子力フリー〟の電気を供給することを目指した。

 この企ては無謀と思われたが、議会で僅差で承認され、一九九七年、彼女たちのつくった電力会社──実際には電力供給組合──シェーナウ電力(EWS)がスタートした。その後電力自由化を受けて、EWSはドイツ全土に自然エネルギーで発電された電気を販売するようになった。二〇一二年三月現在顧客数は一三万人に達し、一五年までに一〇〇万人を目指しているという。「世界の果てのようなこの町からドイツ中に電気を売っている」とEWSの広報担当、エヴァさんは胸を張る。

 フライアムトやシェーナウでの成功の背景に、この地域の中心都市フライブルクの存在を忘れるわけにはいくまい。七〇年代初め、フライブルクから三〇キロメートルほど離れたライン河畔のヴィールに、原子力発電所の建設が計画された。反対する農民たちを支援して、フライブルク市民を中心とする三万人もの人々が予定地を占拠し、最終的に計画を撤回へと追い込んだのである。市民たちは、その運動の中でエネルギーについて議論し学び合い、原子力のない未来へ向けて舵を切った。

 フライブルクでは、市民発のさまざまな先進的プロジェクトが活発に繰り広げられている。フライアムトの風力発電事業をプロデュースしたのも、フライブルクに本部を置くNGOだ。

 先進的な環境政策や交通政策の導入で、いまや「環境首都」として名高いフライブルクは、省エネルギー、エネルギー効率化、自然エネルギーを環境・エネルギー政策の三本柱に据えている。建物の断熱などによりまず使う場面でのエネルギー消費を削減し、熱と電気をともに使うコジェネレーション・システムなどの効率的利用技術によりエネルギーをむだなく使い、その上で自然エネルギーで置き換える。すなわち、作り運ぶ場面(インプット)と使う場面(アウトプット)での削減を前提に、エネルギーを適材適所で使おうというものである。こうした考えは、脱原発と気候変動対策を同時に進めようとする地域や国に共通している。

 三・一一後、わが国で繰り返されたのは、原発なしでは日本は深刻なエネルギー不足に陥るという議論であった。もちろん、この議論は前提が間違っている。電気だけがエネルギーではない。石油も石炭もあるし、暖房や調理には薪や炭も使える。太陽の光は電気に変えずに熱として利用すれば三倍も四倍も効率がよい。

 一方、発電所では大量の燃料を燃やしているが、その時発生する熱の半分以上、原子力発電では三分の二は廃熱となって環境中に捨てられているのだ。送電・変電時の損失もあり、われわれの許に届くのは投入されたエネルギーの平均して三分の一程度でしかない。

 わが国全体の最終エネルギー消費量に占める電気の比率は二五パーセント程度だし、家庭で使用されるエネルギーの半分程度だ。それも電気でなくてもよい用途に使われている。たとえば家庭で使うエネルギーの半分から三分の二は、せいぜい五〇℃もあればよい給湯や暖房に使われている。もし発電所で捨てられる熱が利用できるなら、総体のエネルギー投入量を三割程度は減らすことができるだろう。全てを電気に頼らずに熱を熱としてむだなく使うこと、電気と熱をバランスさせることが、脱原発のみならず、気候変動対策や将来のエネルギー枯渇を考えた時、重要な鍵なのである。

 三・一一以降のエネルギー論議に大きな違和感を感じて、私は「節電ではなく減電を、脱原発ではなく脱電気を」と主張してきた。そのためには現在のような大規模集中型の発電システムでなく、地域地域に適正な規模の、熱と電気の両方を使うコジェネレーション・システムを整備していくいく必要がある。風力発電で知られるデンマークだが、供給電力の半分以上はこうした地域にあるコジェネレーション・プラントからのもので、廃熱は温水として地域の暖房や給湯に利用されている。こうした使い方をすればエネルギーは自ずから地産地消に向かう。エネルギーの代金が地域に回り、関連産業も興るというわけだ。エネルギーシステムの変革は社会も経済も活性化させるはずである。
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by greenerworld | 2014-01-26 12:48 | エネルギー  

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